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企業情報
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昭和32年の創業以来、私どもは非破壊検査技術で社会の安全をお守りする「安全の防人」たることをミッションとし、会社理念である心と技術が一体化した安全技術サービスのご提供に努めてまいりました。皆様方のお力添えにより、お陰様で60年を超える企業歴史を刻ませていただき衷心より感謝を申し上げます。
社会の変化に伴い国内ではエネルギー関連を中心にプラントの統廃合が進み、社会インフラ全般の老朽化も大きな問題となっています。非破壊検査への期待の高まりを一層強く感じる時代ですので、あらゆるご要請にお応えできるよう新技術の開発と品質サービスの向上に引き続き全力で取り組んでまいります。
人や物を慈しみ大切にする安全の心と物事の理非曲直を明確にできる心をもった人間性豊かな検査技術者集団であるべく常に精進してまいりますので、今後とも末永いご愛顧を賜りますようよろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長 山口多賀幸
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名称 |
非破壊検査株式会社 |
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本社 |
〒550-0014 |
MAP |
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東京営業本部 |
〒103-0025 |
MAP |
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設立年月日 |
昭和32年6月21日 |
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資本金 |
8,800万円 |
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決算月 |
3月 |
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代表者 |
代表取締役社長 山口多賀幸 |
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役員一覧 |
一覧はこちらです。 |
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取引銀行 |
りそな銀行／船場支店 |
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放射性同位元素 |
使第 962号（昭和40年10月8日） |
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会社認定 |
日本溶接協会（C.I.W）A種認定 |
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ISO9001認証 国際標準化機構品質保証システム 
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グループ会社 |
ポニー工業株式会社 |
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非破壊検査株式会社年表
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昭和32年 |
非破壊検査のパイオニアとして大阪市北区に「非破壊検査株式会社」を設立 |
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昭和34年 |
（株）久保田鉄工所（現・クボタ）、（株）栗本鉄工所、日立造船（株）、（株）酒井鉄工所などから水道鉄管の検査を受注 |
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昭和36年 |
初の海外検査受注（台湾石門水力発電所の水圧鉄管の検査） |
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昭和37年 |
中外医線（株）と合弁で非破壊検査工業（株）を設立 |
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昭和39年 |
国鉄（現・JR東海）東海道新幹線のレール継ぎ目溶接部の全線検査 |
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昭和40年 |
ポニー原子工業（株）（現・ポニー工業（株））を設立 |
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昭和41年 |
イリジウム192透過試験装置の開発により日本能率協会プラントメンテナンス賞を受賞 |
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昭和42年 |
日本試験検査（株）が発足 |
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昭和45年 |
大阪で開催の日本万国博覧会のお祭り広場巨大屋根を検査 |
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昭和46年 |
初の「非破壊検査損害補償保険制度」がスタート |
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昭和47年 |
三菱重工業（株）神戸造船所と原子力検査工事に関する「品質保証協定」を締結 |
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昭和49年 |
光陽検査（株）を設立 |
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昭和50年 |
丸善エンジニアリング（株）など3社でエム・ジェイ・ピー（株）（現・コスモテクノサービス（株））を設立 |
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昭和51年 |
プラントメンテナンス（株）を設立 |
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昭和52年 |
オランダRTD社と業務提携 |
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昭和53年 |
日本溶接協会から初のＡ種事業者に認定される |
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昭和55年 |
プラントエンジニアリング（株）を吸収合併 |
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昭和56年 |
「ブラザー制度」を開始 |
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昭和58年 |
イラン国営石油公社から第三者機関と認定され、検査代行を実施 |
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昭和59年 |
中小企業研究センター賞（中小企業庁長官賞）を受賞 |
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昭和61年 |
毎日新聞社「毎日経済人賞」を受賞 |
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昭和62年 |
科学技術振興に功労したとして科学技術庁長官賞を受賞。 |
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昭和63年 |
原子力サービスエンジニアリング（株）、ユニ電子工業（株）の両社と共同でテクノ電子（株）を設立 |
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平成元年 |
イラン中央銀行から検査会社承認制度の初の承認企業として指定を受ける |
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平成4年 |
光陽検査（株）を吸収合併 |
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平成5年 |
関西文化学術研究都市に安全工学研究所を新設 |
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平成6年 |
中国との合弁会社「大連日華設備診断有限公司」を設立 |
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平成8年 |
安全工学研究所を本社内に移転 |
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平成10年 |
電磁波防止シートの開発開始。 |
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平成11年 |
執行役員制度導入 |
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平成12年 |
（財）発電設備技術検査協会、石川島検査計測（株）、当社の3社提携開始 |
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平成13年 |
給湯配管の検査方法開発 |
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平成14年 |
ISO（ロイド）9001が2000年版へ移行完了 |
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平成15年 |
大阪科学技術センターに当社のブースを常設 |
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平成17年 |
検査技術センター設立 |
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平成18年 |
PD資格者誕生 |
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平成19年 |
創立50周年（6月） |
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平成20年 |
Nadcap（国際特殊工程認証システム）取得 |
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平成22年 |
ISO（ロイド）9001が2008年版へ移行完了 |
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平成25年 |
ISO 9001認証に 神戸事業本部を追加 |
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平成26年 |
「行動宣言」を制定 ASNTレベル III技術者誕生 |
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平成27年 |
RE技術者誕生 |
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平成29年 |
創立60周年（6月） |
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平成30年 |
仙台事務所を東北支社に変更、浪江事務所を廃止 |
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令和元年 |
ロボットによる外壁点検システムを高松建設（株）殿と共同開発 |
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令和2年 |
ISO9001に東京事業本部を追加 |
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令和3年 |
水素バリューチェーン推進協議会（JH2A）に参画 |
本社
〒550-0014大阪市西区北堀江1-18-14
TEL.06-6539-5821（代表）
FAX.06-6539-5820
対象範囲：
大阪本社、安全工学研究所、
大阪事業本部、神戸事業本部
東京事業本部